2005年度第1号(1)

都岳連事務局の推移

副会長　小泉　誠一

　私が、東京都山岳連盟に来たのは、平成と一緒 です。当時は、斎藤一男会長の終わりの頃でした。 それから、平成二年～平成七年までが小林勉会長、 平成八年～平成十三年までが山本久子会長が、平成十四年～現在までが森谷重二朗会長です。 その間、私は、事務局一筋でやって参りました。 最初は、総務部担当の理事で、その後、総務部長、 事務局長を経て、今年より事務局担当の副会長になりました。

財務部も最初は、そろばん片手に集計していましたが、途中からパソコンを導入し、0A化が推進されました。当時の財務部長は、出口隆好氏(アルプス灯会)でした。財務部のOA化は、出口氏の大変なご尽力で成し遂げられました。 その後、山本会長の時に都岳連事務局も岸記念体育会館四階の日本山岳協会(同居していました) から京橋の現在の事務所に移転しました。これには、当時の理事で現在も財務部担当の関根理事のご尽力があったことをご報告申し上げます。

移転時にパソコンの会計ソフトも新規に入れ替えて、益々、OA化が促進されました。その後、 会計ソフトが機能しなくなり、現在のPCA会計ソフトに変えて、現在に至っております。 さて、都岳連も平成十八年度より法人化される目途も立ち、都岳連の一層の発展が約束されております。 このように、世の中の移り変わりに対応しながら、その時代々々に即した都岳連の変化を感じつつ、明日へ向かって日々切蹉琢磨している様子を 見ると未来に大いに期待が持てます。

平成に入ってから、都岳連事務所の移転・法人化等大きな問題を解決して、力強く都岳連の発展に寄与された歴代の会長に感謝申し上げます。

都岳連事務局に於いても 今後の発展と財務体質の強化、公的文書の管理も益々強化されなければならないと痛感しておりま す。そして、今後は事務室の自前化(現在借用している)を考えて、候補地・金額等を検討しなけ ればならない時期に来ていると感じております。

現在の理事体制については、都岳連が法人化さ れると今の理事の数では多すぎて、法人として認められません。現在の半分くらいの人数で対応しなければならなくなります。従って、平成十八年 に、理事の数を半分に減らさなければならなくな ります。そして、半分の役員には、別の役職を考えなければなりません。

今年は、公益法人準備室に於いて定款の作成、組織の統廃合を考えないと理事の削減に対応しきれません。いろいろやらなければ、新しい法人化 に適した組織が出来ません。 岳連内部に於いても準備は大変ですが、理事の皆様の暖かいご協力で理想の都岳連を作れると思 っております。どうぞご協力下さい。 最初の巻頭言でもあり、とりとめのない内容になりましたが、言いたいことを書かせて戴きまし た。